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#2380 スマートフォン中毒症そしてゲームと殺人ロボット技術の進化 Aug. 24, 2013 [74.高校・大学生のためのJT記事]

【スマホ中毒】
 7月24日付けのウォールストリートジャーナル(WSJ)が韓国のスマホ事情を取材して報じている。サムスン電子のお膝元の韓国は世界で一番スマホが普及しているから、いわばスマホの人体実験場。身体と心と両面にその過度な使用の弊害がでて社会問題となり始めた。

 WSJの当該記事のタイトルは
韓国で深刻化する若者のスマホ中毒
http://jp.wsj.com/article/SB10001424127887323689904578624861079256122.html

 中毒の定義は次のようになっている。
スマホ中毒とは、一日7時間以上スマホに費やし、スマホなしでは不安症や不眠症、うつなどの症状を示すことを指す

 21日の朝のNHKラジオでもとりあげていた。十代の18%が禁断症状のでるほどのスマホ中毒症、44%がスマホ依存症だという。スマホがないと落ちつかないのがスマホ依存症だそうだ。大人のスマホ中毒は9.1%しかいないから、子どもがずっと強い影響を受け、中毒患者になりやすいといえる。

 勉強するとき横にスマホを置いてラインをつなぎながらときどきチェックするあなたは既にスマホ依存症だ。日曜日はスマホを一切使わないことができなければスマホ中毒症。
日本や台湾でも、問題が表面化しつつある。日本の調査では、女子高生のスマホ利用率は昨年3倍になった

 学習に大きな支障が出る。中高生が一日7時間以上も使用したら成績が下がってあたりまえだろう。お父さんやお母さんが何でもほしがるモノを買い与え、じっちゃんばっちゃんもそれに輪をかけて甘やかす。我慢することを意識的に教えられてこなかった子どもたちは、スマホを買い与えられたらやはり、その使用を適度な範囲にとどめるという"ガマン"ができない。
 韓国では「スマホ中毒者キャンプ」まであるそうだ。アルコール中毒の治療と同じである。心療内科に通って治療しなければならないレベルの深刻な中毒患者が増えている。

 子どものことを考えるなら、中高生のうちはスマホを買い与えるのはやめたほうがいい。仲間はずれになるって?だったら、ガラ系で仲間を作ればいい。ケイタイはガラ系で十分だ。

【高性能機器の使用で人間の意識が変容してしまう】
 もう一つ気になるのは、高機能な電子機器を使うことで現実とバーチャルの世界の区別が意識の上であいまいになることだ。ゲームで殺人を繰り返すことで殺人に対する意識のバリアー(倫理)が失われ、実際の殺人行為が何のためらいもなく、そして後悔もなく行われてしまう。殺人に罪の意識をもたない、そんな社会を私たちは望むのか?

 無線操縦機が武器として使われて国連でも問題になりだしている。リアルな画面で人殺し、戦争ゲームをやることで、無線操縦機を遠隔操作して殺人を犯すことに抵抗もその後に悩むこともなくなるという。ベトナム戦争では殺人による精神障害を患う帰還兵が多数でて社会問題になった。それが戦争ゲームで事前トレーニングを積ませることで防ぐことができる。
 オペレータルームで画面で無線操縦機を操作して、仕事が終わったら画面をクローズして、なにごともなかったかのように15分で帰宅して子ども達と晩御飯をいただく。
 地球の裏側では自分の肉親をドローン(無線操縦機)に殺された者が地球の裏側の敵に復讐を誓っている。
 これではテロはなくならない。やられたほうは敵の姿すら確認できないから、不特定多数を対象としたテロ以外に報復の手段がない。高性能の画面による戦争ゲームとドローン(無線操縦機)の併用はテロの種をまくようなもので、米国はもうテロを非難できない。

 現実に近い高精度画面でなんども戦争ゲームをやらせたら、そのまま無線操縦機を操作してバーチャルの世界でのできごとのような感覚で現実の殺人を平気でやれるようになる。

 11月に世界中で一斉にプレイステーション4が発売されるというニュースが22日付のジャパンタイムズに載った。

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*「PlayStation 4 to get jump in U.S.」
http://www.japantimes.co.jp/news/2013/08/21/business/playstation-4-to-get-jump-in-u-s/

Bloomberg

Sony Corp. will start selling the PlayStation 4 in North America on Nov. 15, moving to obtain an early advantage in the largest video game market against Microsoft Corp.

The $399 player, Sony’s first new console in seven years, will be available in Europe on Nov. 29 and in 32 countries for the Christmas holiday season, Sony Computer Entertainment Chief Executive Officer Andrew House said Tuesday in Cologne, Germany, ahead of the annual Gamescom, Europe’s biggest game conference. Orders already top 1 million, he said.

Sony’s plans put the PlayStation 4 in more than double the markets of Microsoft’s costlier Xbox One as the two companies begin a multiyear battle for dominance. Microsoft, which initially targeted 21 countries for its debut, last week cut the number to 13 to ensure larger markets have sufficient supplies.

“Sony’s set is cheaper than Xbox, so it will be easier to purchase,” said Junya Ayada, an analyst at Daiwa Securities Co. in Tokyo. “The PS4 is said to have gathered over 1 million pre-orders, but the key question is how much will it sell after the launch.”

The new consoles from Sony and Microsoft enter a marketplace that, since the last influx, has shifted toward mobile games played on tablets and smartphones like Apple Inc.’s iPhone. Console makers are betting faster machines with new features, from motion capture to immersive graphics, will entice consumers to spend on hardware as well as games.

The introduction of new consoles is likely to spark consumer appetite and set the video game market up for a new growth cycle, according to a note from Richard Beaudoux, a Paris-based analyst at Natixis Securities.

Sony unveiled the PlayStation 4 in June at E3, the Electronic Entertainment Expo. To counter the mobile threat, the Tokyo-based company is tying the console to its Vita handheld player. Executives Tuesday showed off games for 90 minutes to highlight the robust lineup of available titles, demonstrated how users will be able to use Wi-Fi within the home to play games streamed from the PlayStation 4 and announced a price cut for the Vita.

The Vita’s price was lowered to $199 from $250, Jim Ryan, CEO of Sony Computer Entertainment Europe, said at the event. In Europe, the new price is €199 ($267).
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 遠隔操縦ロボットが現実の戦争で使われるのはコストを削減するためである。地球の反対側から、相手を一方的に攻撃し自分は敵から攻撃される心配のない安全な場所にいる。人的損害を回避できて兵器の価格も桁違いに安いから財政状況の逼迫している米国にとってはメリットだらけに見えている。

 ロボットはどんどん進化するから、そのうちに自動的に索敵し攻撃できるロボットが開発されるだろう。そうしたら、人間の意思決定ナシに索敵し殺人を実行するロボットが生まれる。画像認識ソフトは高性能になり、現在ですら数千人の群衆の中から標的を検索するのに秒単位の時間で仕事をやり終えることが可能になっている。
 標的に関するデータを入力したらそれで終わりだ。あとはロボットが世界中を飛び回っている数万機のドローンから送られてくる画像情報を索敵システムで解析し、標的を見つけ次第、攻撃する。インターネットと接続すれば、いま米国が運用しているPRISMのようなシステムで世界中のどこにいても敵の居場所を特定できる。
 索敵・殺人システムがハッキングされたら、味方を敵と認識して攻撃するようなことも起きるだろう。米国大統領が自国のドローンに暗殺される可能性が現実のものになりかねない。
 ウィルスでプログラムの書き換えや、攻撃目標データの書き換えがなされたら、ある日突然に世界中のロボットが人類に牙を剥く日がくるかもしれない。映画の世界が現実になりかねない危うさがあるということだ。だから国連も重大問題としてとりあげている。
 原子力の他にもうひとつ、人類にはコントロールできない技術がいま生まれつつある。

 ロボット技術に関してジャパンタイムズがこの数ヶ月間で6回ほど異なる角度からとりあげているので、弊ブログで近々紹介したい。


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